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取扱商品一覧

指数先物 オプション
日経225先物 日経225mini 日経225オプション
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日経225先物・オプション取引の概要

  日経225先物取引 日経225オプション取引
取扱商品 日経225先物 全限月 日経225オプション取引の全限月
※Weeklyオプションを除く
日経225mini
取引時間

日中取引 8:45〜15:15
ナイト・セッション(夜間立会): 16:30〜5:30

日中取引 9:00〜15:15
ナイト・セッション(夜間立会): 16:30〜5:30

手数料(税抜) 日経225先物 1枚あたり 300円 約定代金の0.2%(最低手数料200円)
例)プレミアム価格:200円で1枚新規建した場合手数料は400円
200円×1枚×1,000(取引単位)×0.2%=400円(税抜)
日経225mini 1枚あたり 40円
注文の種類

注文の種類
通常、逆指値(※1)、OCO(※2)
[通常、逆指値に子注文を予約することでIFDONE注文(※3)を発注することが可能です。]

執行条件
指値、成行、対当値段(※4) 、引指、引成

執行数量条件
FAK[Fill and Kill]:一部約定後に未約定の残数が残る場合には、残数を失効させる条件
FOK[Fill or Kill]:全数量が直ちに約定しない場合には、全数量を失効させる条件

(※1)逆指値条件に達した場合、あらかじめ指定した注文が発注される注文方法

(※2)一度に2つの注文を同時に出して、一方が約定した場合に、未約定のもう一方の注文を自動でキャンセルする注文方法

(※3)一度に2つの注文を同時に出して、最初の注文が約定したら、2つ目の注文が自動的に発注されるという注文方法

(※4) 価格の限度を指定せずに発注し、最良の売呼値(買呼値)と対当する指値

執行条件の詳細は こちら
注文期限
  • 当セッション
  • 週末まで
  • 期間指定(15営業日先まで指定できます。)
建玉制限 日経225先物 売・買それぞれ50枚 売建・・・50枚
買建・・・1,000枚
日経225mini 売・買それぞれ500枚
取引証拠金
  • 当社基準必要証拠金所要額 = (取引所基準SPANリスク×1.4倍) − ネットオプション価値の総額
  • 当社基準維持証拠金所要額 = (取引所基準SPANリスク×1.0倍) − ネットオプション価値の総額

投資にあたっての留意点

 指数先物取引の手数料について

手数料(税抜)の計算式は下記のとおりです。

  • 日経225先物:1枚あたり 300円
  • 日経225mini:1枚あたり 40円

 指数オプション取引の手数料について

手数料(税抜)の計算式は下記のとおりです。

  • 約定代金の0.2%(最低手数料200円)

    例)プレミアム価格:200円で1枚新規建した場合、手数料は400円(税抜) 200円×1枚×1,000(取引単位)×0.2%=400円(税抜)

 指数先物取引のリスクについて

指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

  • 市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
  • 指数先物取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
  • 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため、証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)

 指数オプション取引のリスクについて

指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。また、指数オプションは、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)
 指数オプションの買方特有のリスク 
  • 指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。
 指数オプションの売方特有のリスク 
  • 売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
  • 売方は、指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
  • 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため、証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
  • 売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、権利行使価格と最終清算数値(SQ値)の差額の支払いが必要となりますから、特に注意が必要です。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)

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