先物・オプション取引手数料

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指数先物取引 指数オプション取引
約定代金×0.00525% 約定代金×0.63% (下限525円)

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｢建単価｣に約定した際の単価を、｢枚数｣に約定した枚数を入力していただき、｢計算｣ボタンをクリックしてください。｢手数料｣に、その約定に対する手数料が表示されます。

建単価 枚数 手数料(税込)
日経225先物取引の手数料計算
円 枚 円
 
日経225miniの手数料計算
円 枚 円
 
日経225オプション取引の手数料計算
円 枚 円
 

注意事項

  • 掲載されている事項は｢手数料｣に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。
  • 情報につきましては万全を期しておりますが、内容を保証するものではございません。万一この情報に基づいて損害を被った場合でも、エイチ・エス証券はこの責任を負うものではありません。
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  • 手　数　料
  • 日経225先物取引：472円
  • 日経225ミニ先物取引：47円
  • ※約定代金×0.00525%
    　 (9,000円で約定した場合［税込])
  • 　
  • 日経225オプション取引：
  • 約定代金×0.63% (下限525円)

手数料早見表　(1枚あたりの手数料　［税込］)

建単価(円) 5,000 5,500 6,000 6,500 7,000 7,500 8,000 8,500 9,000 9,500
日経225mini
26円 28円 31円 34円 36円 39円 42円 44円 47円 49円
日経225先物 262円 288円 315円 341円 367円 393円 420円 446円 472円 498円
建単価 10,000 11,000 11,500 12,000 12,500 13,000 13,500
日経225mini
52円 55円 57円 60円 63円 65円 68円
日経225先物 525円 551円 577円 603円 630円 656円 682円
  • 手数料［税込］計算例
  • 日経225miniを、7,500円で1枚新規建した場合：　7,500円×100倍(売買単位)×0.00525％×1枚＝39円
  • 日経225先物取引を、7,500円で1枚新規建した場合：　7,500円×1,000倍(売買単位)×0.00525％×1枚＝393円

お電話によるご注文

外出先などでお客様がインターネットからご注文が出せないときは、お電話でもご注文を承っております。お電話でご注文いただいた場合は以下の手数料を適用させていただきます。

・株価指数先物取引

日経225先物・日経225mini
約定代金×0.042%（下限1,050円）

・ 株価指数オプション取引
　営業店 オプション取引手数料　

注意事項

  • 一口注文の適用はございません。
  • 日計り取引の片道手数料無料サービスはありません。
  • 電話による受注の場合、市場の状況、当社とお客様間の通信環境の事情等の要因により、
    受注時刻から注文執行まで相当の時間を要することがありますので十分ご留意ください。

投資にあたっての留意点

指数先物取引のリスクについて
指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引の開始にあたっては､下記の内容を十分に把握する必要があります。
  • 市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されせん。
  • 指数先物取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
  • 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。（クーリング・オフの対象にはなりません。）
指数オプション取引のリスクについて

指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。また、指数オプションは、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので､その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。（クーリング・オフの対象にはなりません。）
指数オプションの買方特有のリスク
  • 指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。
指数オプションの売方特有のリスク
  • 売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
  • 売方は、指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
  • 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
  • 売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、権利行使価格と最終清算数値（ＳＱ値）の差額の支払いが必要となりますから、特に注意が必要です。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。（クーリング・オフの対象にはなりません。）