日経225miniについて

JTG証券の日経225mini

手数料はいくらかかるの？

1枚あたり片道40円(税抜)になります。
なお､手数料1円未満は切り捨てとなります。

少額から取引可能！　デリバティブをもっと身近に

最低証拠金を設定していないため､日経225miniを1枚取引するのに必要な証拠金は105,000円です。（2016年7月15日現在、当社基準必要証拠金）
少額から始められるので､売買による利益追求はもちろん､個人投資家のためのリスクヘッジ手段としても有効です｡

従来の先物取引の魅力は健在！　投資戦略の幅がさらに広がります｡

日経225miniでも証拠金の約20倍前後の金額が取引できるので､日経225先物取引の魅力である高いレバレッジ効果は健在です｡また証拠金の算出は､日経225先物取引・オプション取引と同じくSPAN方式で算出されます｡

取引方法

既に当社で先物・オプション口座を開設されている方は､特別なお手続きの必要なく日経225miniをお取引いただけます｡
当社に総合取引口座を開設済みの方で､まだ先物・オプション口座を開設されていない方は､先物・オプション口座を開設していただく必要があります｡　
→　先物・オプション口座開設手順
当社に総合取引口座を開設されていない方は､まずは当社に総合取引口座をご開設ください｡
→　総合取引口座開設手順

インターネット取引口座(部店コードが「070」)は開設済みで､先物･オプション取引口座が未開設のお客様は､取引画面上部の【マイページ】からお申込ください。

取引ルール

投資にあたっての留意点

　指数先物取引の手数料について

手数料(税込)の計算式は下記のとおりです｡

日経225先物：1枚あたり　330円
日経225mini：1枚あたり　44円

　指数オプション取引の手数料について

手数料(税込)の計算式は下記のとおりです｡

約定代金の0.2200%（最低手数料220円）

例)プレミアム価格:220円で1枚新規建した場合、手数料は484円(税込)220円×1枚×1,000(取引単位)×0.2200％＝484円(税込)

　指数先物取引のリスクについて

指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引の開始にあたっては､下記の内容を十分に把握する必要があります。

市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
指数先物取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません｡(クーリング・オフの対象にはなりません｡)

　指数オプション取引のリスクについて

指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。また、指数オプションは、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので､その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません｡(クーリング・オフの対象にはなりません｡)

　指数オプションの買方特有のリスク

指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。

　指数オプションの売方特有のリスク

売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
売方は、指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、権利行使価格と最終清算数値（ＳＱ値）の差額の支払いが必要となりますから、特に注意が必要です。