オプション取引について

オプション取引とは

  • 将来のあらかじめ定められた日に
  • ある商品を(当社取扱では日経平均株価[日経225]）
  • あらかじめ定められた価格（権利行使価格）で

売りつける、または買い付ける権利を売買する取引のことです。

『日経225指数オプション取引』の特徴

  • 限月ごとに「買う権利（コールオプション）」「売る権利（プットオプション）」があり、それぞれ複数の権利行使価格が設定されています。それらの売買を組み合わせることで、多彩な投資戦略を組むことができます。
  • 値動きがダイナミックと言えます。
  • 短期間に大きな損益が発生し、また相場予測の方向が当たっても利益にならないこともあります。

決済方法

お客様は取引最終日までに反対売買による決済を行うか、SQ(特別清算指数)による最終決済を行うかを選ぶこととなります。

反対売買による決済は、買建玉の場合は転売、売建玉の場合は買戻しにて行います。
いずれもプレミアムの受払いが発生します。

SQによる決済の詳細は「売買最終日とSQ」をご覧ください。

オプション価格（プレミアム）の主な構成要因

    コール・オプション プット・オプション
日経平均株価
残存日数
ボラティリティ
権利行使価格
短期金利
  1. 日経平均株価（＝原資産価格）
    日経平均株価が上昇すると、コールオプションは権利行使価格より越える可能性が高くなるので、プレミアムは上昇します。反対に、プットオプションは権利行使価格を下回る可能性が高いので、プレミアムは下落します。

  2. 満期(SQ日)までの残存日数
    コール、プットともに残存期間が長いほど、原資産価格が大きく変動する可能性が高いのでプレミアムは高くなります。

  3. ボラティリティ
    ボラティリティとは、原資産価格の変動の大きさのことです。
    過去のデータから算出するヒストリカル・ボラティリティ（HV）とオプションのプレミアムから逆算して求めたインプライド・ボラティリティ（IV）があります。
    ボラティリティが上昇すると、値動きに対する期待も高まるので、プレミアムが上昇します。

  4. 権利行使価格
    権利行使価格が低いと、コールオプションは利益が出る可能性が高くなるため、プレミアムは高くなります。反対に権利行使価格が高いと、プットオプションは利益が出る可能性が高くなるため、プレミアムは高くなります。

  5. 短期金利
    コールオプションの買い手は、資金調達をして原資産を買うことと同等になります。金利上昇で調達コストが上昇すると、権利行使価格の割引現在価値を低めるので、コールプレミアムは上昇します。反対にプットオプションは、原資産をあらかじめ売って資金運用することと同等になります。将来受け取る権利行使価格の割引現在価値を低めるのは、プットの買い方にとっては不利に働くので、プットプレミアムは下落します。
  • ただし、実際のプレミアムは様々な要因の影響を複合的に受けて変動しますのでご注意ください。
お取引サイトへログイン ネットログイン
インターネット取引口座は開設済みで、先物･オプション取引口座が未開設のお客様は、取引画面にログイン後 [口座管理]→[口座開設状況照会]→[開設申込]よりお手続きください。
インターネット口座
をお持ちでないお客様 口座開設（無料）
  • 手　数　料
  • 日経225先物取引：472円
  • 日経225ミニ先物取引：47円
  • ※約定代金×0.00525%
    　 (9,000円で約定した場合［税込])
  • 　
  • 日経225オプション取引：
  • 約定代金×0.63% (下限525円)

投資にあたっての留意点

指数先物取引の手数料について

手数料（税込）の計算式は下記のとおりです。

  • 約定代金×0.00525%
    例）日経225先物取引を10,000円で1枚新規建した場合、手数料は525円
指数オプション取引の手数料について

手数料（税込）の計算式は下記のとおりです。

  • 約定代金×0.63% 　 （※但し最低手数料は525円）
    例） プレミアム価格:200円で1枚新規建した場合、手数料は1,260円
指数先物取引のリスクについて
指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引の開始にあたっては､下記の内容を十分に把握する必要があります。
  • 市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されせん。
  • 指数先物取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
  • 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。（クーリング・オフの対象にはなりません。）
指数オプション取引のリスクについて

指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。また、指数オプションは、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので､その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。（クーリング・オフの対象にはなりません。）
指数オプションの買方特有のリスク
  • 指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。
指数オプションの売方特有のリスク
  • 売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
  • 売方は、指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
  • 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
  • 売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、権利行使価格と最終清算数値（ＳＱ値）の差額の支払いが必要となりますから、特に注意が必要です。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。（クーリング・オフの対象にはなりません。）