用語集

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【 アウト・オブ・ザ・マネー (Out of the Money) 】
オプション取引の買方が権利行使したときに、損失が発生する状態のこと。
 コールオプションの場合:原資産価格<権利行使価格
 プットオプションの場合 :原資産価格>権利行使価格
【 アット・ザ・マネー (At the Money) 】

オプション取引で原資産価格と権利行使価格が等しい状態。
(関連:アウト・オブ・ザ・マネー、イン・ザ・マネ− )

【 アメリカン・タイプ オプション (American Style Option) 】
オプション取引の開始日から取引最終日までの期間であれば、いつでも権利行使できるタイプのオプション。 (関連: ヨーロピアン・タイプ オプション)
【 インプライド・ボラティリティ (Implied Volatility ・IV) 】
予想変動率のこと。IVはブラック=ショールズ・モデル等のオプションモデルを基に、他の条件を固定して市場で取引されているオプション・プレミアムから逆算して求められた価格変動率を指す。
現時点のプレミアムの価格から、将来的なオプション価格の変動を予測するための指標として用いられる。
(関連: ボラティリティ、 ヒストリカル・ボラティリティ、、ブラック・ショールズ モデル)
【 イン・ザ・マネー (In the Money) 】
 オプション取引の買方が権利行使した時に、利益が生じる状態のこと。
  コール・オプションの場合:原資産価格>権利行使価格
  プット・オプションの場合 :原資産価格<権利行使価格
 (関連:アット・ザ・マネー、アウト・オブ・ザ・マネー)
【 イントリンシック・バリュー (本質的価値/Intrinsic Value) 】
オプション取引における、原資産価格と行使価格の差額分の価値。通常、イン・ザ・マネ−となっているオプションは本質的価値を有し、利益が出る状態にあるほか、上記差額が拡大すれば本質的価値(≒利益の額)も拡大する。
アット・ザ・マネーやアウト・オブ・ザ・マネーの状態では、この価値はゼロになる。(関連: タイム・バリュ−)
【 SQ (Special Quotation) 】
先物・オプション取引における特別清算指数の略称。 
当該限月の第2金曜日に算出される。
(関連: 「SQとは?」  )
【 オメガ (ω) 】
オプションのリスク指標の一つで、原資産価格の変化率に対するプレミアムの変化率の割合を示す指標のこと。 ※「ω=プレミアムの変化率/原資産価格の変化率」
【 ガンマ (γ) 】
オプションのリスク指標のひとつで、原資産価格の変化に対するデルタの変化額を示す指標のこと。
※「γ=デルタの変化額/原資産価格の変化額」
【 原資産 (Underlying Asset) 】
先物取引・オプション取引の権利行使の対象となる金融商品や現物商品のこと。
【 権利行使 (Exercise) 】
オプションの所有者(買い手)が、オプションの権利を行使して取引を完結すること。
【 権利行使価格 (Strike Price) 】
オプションの権利が行使され、原資産の引渡しが行われる際に適用される価格。
【 権利放棄 (abandon) 】
買い手がオプションの不履行を選択する行為。権利行使されることなく満期日を過ぎ、オプションの価値が無くなる事。
【 差金決済 】
決済時に原資産と現金の受渡しを行わずに、反対売買による差額の金銭で決済をする取引のこと。
225指数先物取引や225指数オプション取引などは原資産が物として存在しないため、全て差金決済取引となる。
【 サーキット・ブレーカー制度 】
サーキットブレーカーとは、相場過熱時に取引を一時中断することで投資家の過熱感を鎮め、冷静な判断の機会を設けるための制度。 詳細は日本証券取引所HP「制限値幅、サーキット・ブレーカー制度」をご参照ください。
【 対当値段注文 】
価格の限度を指定せずに発注し、最良の売呼値又は買呼値と対当する指値注文。
【 裁定取引 】
現物株式と株価指数先物取引との間の価格差あるいは株価指数先物の異なる限月間の価格差等に着目し、そのサヤ取りを目的として行われる取引。
【 SPAN (Standard Portfolio Analysis of Risk) 】
1988年にシカゴ・マーカンタイル取引所(Chicago Mercantile Exchange:CME)が開発した、先物・オプションの証拠金算出システム。 SPAN方式では、売りポジションと買いポジションを相殺するなどして、ポートフォリオ全体から必要証拠金を算出する。 先物・オプション取引に対する証拠金は、このSPAN方式で計算されている。
【 時間的価値 】
『タイム・バリュー』の項を参照。
【 証拠金取引 】
資金を借りながら行う、信用取引のこと。
差金決済がなされる先物取引やオプション取引では、取引(契約)を担保するために 『証拠金』 を差し入れ、これをもとに供与を受けた信用によって取引が行われる。 結果として、現物取引と比較して利益と損失が増幅されることからハイリスク・ハイリタ−ンとなる。 なお、オプション取引では売建てが証拠金取引に該当する。
【 ショート (Short) 】
「売り」の意。
【 セータ (θ) 】
オプションのリスク指標のひとつで、時間変化に対するプレミアムの変化額を表す指標のこと。 残存日数が短くなるにつれ減少する、プレミアムに内包される時間的価値の変化を示す。 「θ=プレミアムの変化額/残存日数の減少」
【 タイム・バリュー(時間的価値・Time Value) 】
オプションの満期日までの間に、原資産価格に生じる変動に対する期待価値。 満期までの長さや原資産価格の変動性の大きさ(ボラティリティ)、さらに金利や配当率によって決定される。
プレミアム=タイム・バリュー + イントリンシック・バリュー (関連: イントリンシック・バリュー)
【 デリバティブ  (Derivative) 】
金融派生商品のこと。
実際の物自体を取引するのではなく、物の価格変動を利用し、そこから派生した商品のことを指す。 オプション取引や先物取引などはデリバティブに該当する。
【 デルタ () 】
オプションのリスク指標のひとつで、原資産価格の変化に対するプレミアムの変化率。
「凵<vレミアムの変化額/原資産価格の変化額」
【 ヒストリカル・ボラティリティ (Historical Volatility / Statistical Volatility) 】
オプションの原資産価格の、過去一定期間の価格変動率から計算された標準偏差。
ヒストリカル・ボラティリティと、他の要素 (原資産価格、権利行使価格、満期日までの日数、金利)を元に、オプション価格(プレミアム)の理論値を算出することができる。
プレミアムの理論値を計算する方法として、ブラック・ショールズ方式があり、現在最も広く活用されている。
 関連:ボラティリティ、 インプライド・ボラティリティ、ブラック・ショールズ モデル
【 値洗い 】
保有ポートフォリオや先物取引における建玉等について時価又は清算値段により日々評価替えを行うこと。
【 フィル・アンド・キル  (Fill and Kill・FAK) 】
一部約定後に未執行数量が残る場合には、当該残数量を失効させる条件。(関連: 執行条件)
【 フィル・アンド・ストア  (Fill and Store・FAS) 】
一部約定後に未執行数量が残る場合には、当該残数量を有効とする条件。(関連: 執行条件)
【 フィル・オア・キル  (Fill or Kill・FOK) 】
全数量が直ちに約定しない場合には、当該全数量を失効させる条件。 (関連: 執行条件)
【 ブラック・ショールズ モデル  (Black Scholes Model) 】
1973年にFisher BlackとMyron Scholesが考案した オプション・プレミアムの計算モデル。 現在でもプレミアムの理論値などを算出する際に広く活用されている。
【 プレミアム  (Premium) 】
オプションの価格。
【 ベガ 】
オプションのリスク指標のひとつで、インプライド・ボラティリティの変動に対する、オプション価格の感応度を表す。「ベガ=オプション価格の変化額/原資産のボラティリティの変化額
【 ヘッジ取引 】
現在保有しているか又は将来保有する予定のあるポジションの価格変動リスクの全部ないし一部を回避又は軽減するために、反対の値動きをする別の資産を保有すること、およびその取引。一例として、現物や先物の買いポジションに対して、値下がりリスクを軽減するためにプットオプションの買を 組み合わせるなどの手法がある。同例の場合、プットオプションのプレミアムの支払分、収益性が低下するが、 原資産の値下がり時における損失の拡大を低減ないし回避できることになる。
【 ボラティリティ (Volatility) 】
株価等の価格の変動率のこと。ボラティリティが大きいということは、価格の変動が大きいことを意味する。 オプション取引では、原資産価格の過去の価格変動をもとに算出するヒストリカル・ボラティリティと、オプションのプレミアムから算出するインプライド・ボラティリティ(予想変動率)の2種類が活用される。  関連 → インプライド・ボラティリティ、 ヒストリカル・ボラティリティ
【 本質的価値 】
『イントリンシック・バリュー』の項を参照。
【ヨーロピアンタイプオプション (European Style Option) 】
権利行使がオプション満期のみに限定されているオプションのこと。 TOPIXオプション取引及び株券オプション取引などでは、ヨーロピアンタイプが採用されている。(関連: アメリカン・タイプ オプション)
【 レバレッジ効果 】
少額の投資資金で、大きなリスクテ−クが期待できることをレバレッジ(てこ)効果という。証拠金取引では、実際の取引額と比較すれば小額の証拠金の差し入れで取引が可能である。 そのため、証拠金=投資金額と考えると、当然、投資金額に対する取引額やそこから生じる損益の 期待値が大きくなる。
また、オプション取引においては、原資産に付随する「権利」が取引対象である という特性から、投資対象となるオプション価格の変動はその原資産の価格変動と比較して大きな 変動率が期待できるほか、損益も大きくなる。
【 ロー(ρ)】
オプションのリスク指標のひとつで、短期金利の変化に対するプレミアムの変化額を表す。オプションのプレミアムは、満期における価値を金利で割り引いたものであるから、金利の変動でプレミアムは変化する。
「ρ=プレミアムの変化額/短期金利の変化幅」
【 ロールオーバー (Roll Over) 】
オプションや先物取引で、期近のポジションから期先のポジションに乗り換えること。 例えば、ある銘柄の11月限のコール・オプションを売建てている状態から、満期日が来る前にそのポジションの 反対売買を行うと同時に12月限のコール・オプションを新たに売建てること。
【 ロング (Long) 】
「買い」の意。

投資にあたっての留意点

 指数先物取引のリスクについて

指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

  • 市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
  • 指数先物取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
  • 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため、証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)

 指数オプション取引のリスクについて

指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。また、指数オプションは、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)
 指数オプションの買方特有のリスク 
  • 指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。
 指数オプションの売方特有のリスク 
  • 売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
  • 売方は、指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
  • 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため、証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
  • 売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、権利行使価格と最終清算数値(SQ値)の差額の支払いが必要となりますから、特に注意が必要です。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)

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