米国エネルギー・ハイインカム・ファンド(愛称:エネハイ)

投信積立

基本情報

米国エネルギー・ハイインカム・ファンド
日付 2020/11/30
基準価額 1,420 円
前日比 -24 円
設定日 2013年12月16日
償還日 2023年12月20日
決算日 2月、5月、8月、11月の各20日
(休業日の場合は翌営業日)
購入時手数料
(税抜)
一律 3%
信託財産
留保額
0.30%
購入価額 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額
購入単位 1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
換金単位 1口以上1口単位または1円以上1円単位
委託会社 リクソー投信株式会社
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社

関連資料

「投資リスク」、「運用管理費用(信託報酬)」等の詳細につきましては、上記の「目論見書」にてご確認ください。
 
分配金受取コース
  • 収益分配金は、税引後、総合取引口座に入金されます。
  • 受取られた収益分配金で同じ銘柄を追加でお買付される際には、所定の購入時手数料をご負担いただくこととなります。
  • 「分配金再投資コース」へ変更することが可能です。

口数買付金額買付
分配金再投資コース
  • 収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
  • ファンドの決算日が再投資分の約定日となります。
  • 「分配金受取コース」へ変更することが可能です。

口数買付金額買付
投信積立
  • 毎月の買付の際に、商品ごとに定められている手数料等がかかります。お客様が指定された振替金額から手数料等を引いた金額で投資信託を買付します。(銘柄毎に、手数料等を含めた買付金額をご指定いただきます。)
  • 振替日に、総合口座振替を選択されている場合には総合取引口座のMRF等が、指定金融機関口座自動引落を選択されている場合には当該指定金融機関口座残高が、買付金額(複数銘柄指定されている場合はその合計買付金額)に満たない場合、当該月における買付は行いません。
積立申込(再投資型)

ファンドの特長

  • MLP指数の投資成果獲得を目的とするパフォーマンス連動債への投資を通じて、今後も成長が期待されるエネルギー関連のインフラ事業に投資するMLPに実質的な投資を行います。
    当ファンドでは、次項に記載の観点から銘柄を選ぶことにより、今後の成長と高い利回りが期待されるMLPへの実質的な投資機会をご提供します。
  • SGI PGS MLP Top 20 Index」(「MLP指数」)は配当成長率の勢い(モメンタム)の観点から厳選された上位20銘柄のMLPに均等配分することにより構成される指数です。
    ・米国の資産運用会社「パーカー・グローバル・ストラテジーズLLC」とフランス最大級のユニバーサルバンク「ソシエテ・ジェネラル」が共同で開発したルールに基づき、原則として四半期毎に指数の構成銘柄の見直しを行います。
    ・MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)は、1980年代に米国で誕生した共同投資事業形態の一つで、その出資持分は米国の金融取引所等に上場して取引されています。
    ・MLPの多くは、主として天然資源等の採掘、パイプラインや貯蔵施設等のエネルギー関連事業に投資を行い、それらの施設等の利用料等を収益源としています。中でも、パイプライン等の川中事業を行うものが多く存在します。
    ・通常、四半期ごとに収入の多くを投資家に分配しています。
  • 年4回の決算時に、収益の分配を行います。
  • 外貨建資産に対しては、原則として為替ヘッジを行いません。

分配金実績 (1万口当たり/税引前)

2020/11/2035円
2020/8/2035円
2020/5/2062円
2020/2/2068円
2019/11/2076円
2019/8/2086円

過去のデータ

※上記は直近6期分の分配金実績を表示しています。設定来からの分配金実績は上記「過去のデータ」からご参照ください。

※上記は過去の分配金の実績であり、将来の分配金の支払いおよび金額について保証するものではありません。運用状況により又は分配対象額が少額の場合等には、収益分配が行われないこともあります。

2020/11/30現在

ファンドの目的

「SGI PGS MLP Top 20 Index」のパフォーマンスにより価格および償還価額が変動する性質を有する米ドル建て債券へ投資を行うことにより、MLP指数の投資成果を獲得することを目的とします。

投資信託のリスクについて

投資信託は、国内外の株式や債券等の値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や運用利回りが保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

当画面は金融商品取引法に基づく開示資料ではなく、また、投資信託の商品性及びリスク等を網羅的に説明するものでもありません。
投資信託は、商品毎に投資対象や運用目的、リスク内容、手数料等の費用が異なります。ご購入の申込みにあたっては『投資信託説明書(交付目論見書)』を必ずご確認の上、ご自身で投資判断をお願いいたします。

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