三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンド

つみたてNISA
投信積立
ネット取引専用
ノーロード(買付手数料0円)

基本情報

三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンド
日付 2018/9/21
基準価額 23,348 円
前日比 262 円
設定日 2011年4月18日
償還日 無期限
決算日 毎年11月30日
(休業日の場合は翌営業日)
購入時手数料
(税抜)
なし
信託財産
留保額
なし
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入単位 1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
換金単位 1口以上1口単位または1円以上1円単位
委託会社 三井住友アセットマネジメント株式会社
受託会社 三井住友信託銀行株式会社

関連資料

「投資リスク」、「運用管理費用(信託報酬)」等の詳細につきましては、上記の「目論見書」にてご確認ください。
 
分配金受取コース
  • 収益分配金は、税引後、総合取引口座に入金されます。
  • 受取られた収益分配金で同じ銘柄を追加でお買付される際には、所定の購入時手数料をご負担いただくこととなります。
  • 「分配金再投資コース」へ変更することが可能です。

口数買付金額買付
分配金再投資コース
  • 収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
  • ファンドの決算日が再投資分の約定日となります。
  • 「分配金受取コース」へ変更することが可能です。

口数買付金額買付
投信積立
  • 毎月の買付の際に、商品ごとに定められている手数料等がかかります。お客様が指定された振替金額から手数料等を引いた金額で投資信託を買付します。(銘柄毎に、手数料等を含めた買付金額をご指定いただきます。)
  • 振替日に、総合口座振替を選択されている場合には総合取引口座のMRF等が、指定金融機関口座自動引落を選択されている場合には当該指定金融機関口座残高が、買付金額(複数銘柄指定されている場合はその合計買付金額)に満たない場合、当該月における買付は行いません。
積立申込(再投資型)

ファンドの特長

  • 主として日本を除く先進国の株式、新興国の株式(預託証書(DR)、株式の値動きに連動する有価証券を含みます。)、新興国の株式指数を対象とした先物取引および新興国の株式等を主要投資対象とする上場投資信託証券に投資します。 ◎預託証書(DR)とは
    Depositary Receiptの略で、株式を海外で流通させるために、その株式を銀行などに預託し、その代替として海外で発行される証券をいい、株式と同様に取引所などで取引されます。
  • MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。
    ◎高い利益成長もしくは持続的な利益成長の可能性が高いと判断される企業を発掘します。
    ◎各マザーファンドへの投資割合は、原則としてそれぞれのマザーファンドが連動の目標とする株価指数(インデックス)の時価総額の比率とします。
  • 外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
    資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

分配金実績 (1万口当たり/税引前)

2017/11/300円
2016/11/300円
2015/11/300円
2014/12/010円
2013/12/020円
2012/11/300円

過去のデータ

※上記は直近6期分の分配金実績を表示しています。設定来からの分配金実績は上記「過去のデータ」からご参照ください。

※上記は過去の分配金の実績であり、将来の分配金の支払いおよび金額について保証するものではありません。運用状況により又は分配対象額が少額の場合等には、収益分配が行われないこともあります。

2018/9/25現在

ファンドの目的

外国株式インデックス・マザーファンドおよびエマージング株式インデックス・マザーファンド( 以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。
投資信託のリスクについて

投資信託は、国内外の株式や債券等の値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や運用利回りが保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

当画面は金融商品取引法に基づく開示資料ではなく、また、投資信託の商品性及びリスク等を網羅的に説明するものでもありません。
投資信託は、商品毎に投資対象や運用目的、リスク内容、手数料等の費用が異なります。ご購入の申込みにあたっては『投資信託説明書(交付目論見書)』を必ずご確認の上、ご自身で投資判断をお願いいたします。

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