ゼロクーポン債[トルコ・リラ建]

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トルコリラ建債券
参考為替レート
2018年12月14日 12:00〜15:00

1トルコ・リラ(TRY)=21.92
(キャンペーンスプレッド0.75円適用後)


※販売数量には限りがございます。完売となり次第、販売終了とさせていただきます。
※相場の変動等により、注文受付可能時間帯であってもご注文をお受けできない場合がございます。

ゼロ・クーポン債 償還イメージ

ゼロクーポン債とは、クーポン(利金)の支払いが無いかわりに、割引形式で額面よりも低い価格で発行される債券のことです。 額面金額の100%で償還されるため、買付価格と額面価格の差額を償還差益として得ることができます。

償還イメージ
  • ※為替レートの変動により、円貨ベースでの受取金額は変動するため、実際の受取金額が1.9倍になるとは限りません。
    また、途中売却の際は債券相場、為替相場等の影響により投資元本を割り込む場合がございます。
  • ※上図はあくまでもイメージであり、将来の債券価格の動向等を示唆・保証するものではありません。

償還金シミュレーション

償還時受取金額シミュレーションjpg 償還時受取金額シミュレーション
  • 本シミュレーションにおける「参考購入為替レート」と実際の「購入適用為替レート」は異なります。概算購入必要金額はあくまでも概算値であり、実際の購入時受渡金額等を確定・保証するものではありません。あくまでもご投資判断の参考情報としてご利用ください。
  • 為替レートは随時変動します。したがって、これらの予定金額は、実際の金額と異なり、為替が大きく円高に振れた場合などには、円貨ベースでは償還予定金額を大きく下回ることになる可能性もありますのでご注意ください。

商品概要

商品名 エイチエスビーシー・バンク・ピーエルシー発行
2024年1月23日満期トルコ・リラ建ゼロクーポン社債
発行体 エイチエスビーシー・バンク・ピーエルシー
発行体格付 Aa3(Moody’s)/AA-(S&P)/AA-(Fitch) [2018年12月7日現在]
※本信用格付は、本邦において信用格付業者として登録していない格付業者が付与した格付です。
売出価格 額面価格の50.89 償還価格 額面価格の100%
利率
(現地通貨ベース)
年0 %(税引前) 期間 約5年
利回り
(現地通貨ベース)
年14.46%(税引前・複利) 償還日 2024年1月23日
売出期間 2018年12月10日(月)~
2019年1月18日(金)
申込単位 額面20,000TRY以上、額面10,000TRY単位
(額面20,000TRY=概算223,102円程度
[2018年12月14日時点])
発行日 2019年1月22日 受渡日 2019年1月23日

※利率、利回りはトルコ・リラベースです。 (為替・税金の考慮をしておりません)

※利回りは、債券を購入して償還期日まで保有した場合に得られる、利子も含めた年間収益の投資金額に対する割合を示すもので、「複利」と「単利」があります。「複利」は、利子を元本に組み入れ、その合計額を次の期間の利子計算で元本とする計算方法で、利子を再投資した場合に得られる収益が考慮されています。「単利」は、当初の元本に対してのみ利子が計算される計算方法で、利子の再投資の収益は考慮されていません。

 投資にあたっての留意点

 無登録格付について

 外貨建て債券の手数料等について

 外貨建て債券のリスクについて

金融商品市場における相場その他の指標にかかる変動などにより損失が生ずるおそれがあります。

債券の発行者または元利金の支払の保証者の業務または財産の状況の変化などによって損失が生ずるおそれがあります。

債券の発行者等または当該通貨等の帰属する国や地域の政治および経済状況の変化、法令・規制の変更などによって損失が生じるおそれがあります。

外貨建て債券のお取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。(金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません)

お取引をされる際は、必ず契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、ご自身の判断でお申し込みください。

 新興国への投資のリスクについて

新興国は、先進国と比べて経済状況、社会制度や基盤が脆弱であると考えられ、政治・経済および社会情勢が著しく変化する可能性があります。
想定される主な変化としては、主に以下のようなものが挙げられます。

さらに、新興国は、先進国と比べて法制度や社会基盤が未整備あるいは未成熟で、情報開示の制度や習慣等が異なる場合があります。 その結果、投資家の権利が迅速かつ公正に実現されず、投資資金の回収が困難になる場合や、投資判断に当たって正確な情報を十分に得られない可能性があります。 したがって、一般的に、新興国への投資については、先進国への投資に比べて各種リスクの程度がより高いと言えます。


エイチ・エス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第35号 加入協会/日本証券業協会
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