中長期の資産形成に向けて はじめてみませんかゼロクーポン債

エイチ・エス証券では、ブラジル・レアル、トルコ・リラなど好利回りな外貨建てゼロクーポン債を取扱っております。
これからの資産形成に、ゼロクーポン債を検討してみてはいかがでしょうか。

ゼロクーポン債とは?

クーポン(利金)の支払いが無いかわりに、割引形式で額面よりも低い価格で発行される債券のことで、額面金額の100%で償還されます。
割引債ともよばれ、買付価格と額面価格の差額が利金相当分となり、償還差益として得ることができます。

ゼロクーポン債のイメージ

好利回りの外貨建てゼロクーポン債をお勧めする理由

好利回りの外貨建てゼロクーポン債をお勧めする理由

エイチ・エス証券では、外国債券を検討されているお客様にゼロクーポン債をお勧めしています。
では、なぜゼロクーポン債をお勧めするのか?利付債とゼロクーポン債の違いでご説明します。

利付債とゼロクーポン債の違い

外国債券をお勧めする時は、複利利回りでご案内するのが一般的です。
債券の種類(利付債、ゼロクーポン債等)が違っても、その価値を理論的に正しく把握し比較できるのが複利利回りだからです。

ただし、実際に資産運用を行う場合、種類の違う債券では利金や償還金などを受け取るタイミングとその金額が異なることを考慮する必要があります。
複利のメリットは、買付けた時の元本とそれに対して支払われる利金を買付けた時と同じ利回りで運用し、「利金分にも利金がつく」ことです。しかし、ほぼ0%に近い低金利の日本では利付債の場合、買付けた時と同じ好利回りで利金を再投資し、複利運用の効果をだすことが難しい状況です。

具体的に説明しましょう。
話を単純化するため、10%の複利利回り、利率10%、満期10年の利付債があったとします。
利払いは年1回とし、受け取った利金はそのまま現金としておいておくものとします。
このケースだと、100万円投資した場合に10年間で受け取れる利金は税引前で100万円、つまり、投資期間10年で100万円が200万円に、単純計算で2倍になったことになります。

次にゼロクーポン債のケースを考えてみましょう。
複利利回り10%の10年満期の割引債を購入する場合、単価は額面の38.55%、利率0%となります。
この債券に100万円投資した場合、償還時には税引前で約2.594倍の約259万円で償還されることになります。

ゼロクーポン債のケース

同じ10年、10%の複利運用、100万円の投資金額でも、実際に償還時までに受け取れる金額を計算すると、利付債の200万円に対しゼロクーポン債では259万円と59万円程の差が出ることになります。これが複利表示のマジックなのです。
ゼロクーポン債の場合、元本と加算された利金が買付時と同じ利回りで運用されたことになりますので、理論上10年間もれなく複利運用が可能となります。一方で、利付債の場合は受け取った利金を同じ利率で運用することが困難なため、この様な差が出るのです。

もちろん、利付債のメリットもあります。
例えば、定期的に利金を受け取ってお小遣いや生活資金の足しにしたい場合や、同一通貨建てMMFなどの利金の受け皿が整備されていて再投資可能な通貨で一定程度の複利運用効果が見込まれる場合など、利付債の方がお客様のニーズにあう場合もあります。

お客様の資産運用の目的に合わせて、債券の種類をお選びいただくことが重要です。

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参考為替レート

出所:Thomson Reuters

これからの将来に向けたライフプランに

将来のライフプラン・マネープランを考える上で、資産づくりは重要になってきます。
お金を眠らせたままにしておくのではなく、「お金に働いてもらう」ことが必要です。

ライフイベントの例

いつ、どのようなイベントが発生し、費用はどれくらいかかるのか把握しておきましょう。
住宅資金、子供の教育費や結婚資金など、将来まとまった資金がほしいという方には、額面よりも割引かれた価格で購入し、満期時に額面100%で受け取れるゼロクーポン債がおすすめです。

エイチ・エス証券おすすめのゼロクーポン債

今後発生するライフイベントを考え、長期で運用する場合のポイントとなるのは、「成長」と「分散」です。
海外に目を向けてみると、高い成長が期待できる国がたくさんあります。また、外貨建て債券は日本の債券や株式などと値動きが異なる傾向があります。
分散投資として、他の資産と組み合わせたり、複数の通貨に分散して投資することでリスク低減効果が期待できます。

エイチ・エス証券では世界各国の金利や為替の動向など、マーケット環境の変化に応じて投資先を選択していただけるよう多彩な外貨建てのゼロクーポン債をご用意しております。

取扱中のゼロクーポン債

銘柄名をクリックすると、詳細画面をご覧頂けます。

通貨発行体
銘柄名
債券単価残存
期間
参考
利回り
商品
概要
概算
購入額

USD
米国国債69.2012年4ヶ月3.03%
2018/11/15  NY市場終値
詳細計算

USD
米国国債57.0918年4ヶ月3.09%
2018/11/15  NY市場終値
詳細計算

USD
米国国債49.1022年4ヶ月3.22%
2018/11/15  NY市場終値
詳細計算

USD
米国国債40.0328年4ヶ月3.27%
2018/11/15  NY市場終値
詳細計算

CAD
カナダ国債62.5722年7ヶ月2.09%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

EUR
イタリア国債46.3920年9ヶ月3.78%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

EUR
ドイツ国債86.7021年7ヶ月0.66%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

EUR
ベルギー国債71.3922年5ヶ月1.52%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

EUR
スペイン国債57.7622年8ヶ月2.44%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

EUR
オランダ国債82.1323年2ヶ月0.85%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

EUR
フランス国債46.0841年6ヶ月1.88%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

IDR
スウェーデン輸出信用銀行
インドネシア・ルピア建 ゼロクーポン債
82.992年11ヶ月6.77%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

IDR
欧州復興開発銀行
インドネシア・ルピア建 ゼロクーポン債
59.537年5ヶ月7.29%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算
国際復興開発銀行
インド・ルピー建 ゼロクーポン債
60.197年5ヶ月7.13%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

MXN
国際金融公社
メキシコ・ペソ建 ゼロクーポン債
52.847年11ヶ月8.41%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

MXN
国際復興開発銀行
メキシコ・ペソ建 ゼロクーポン債
55.328年4ヶ月7.40%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

TRY
欧州復興開発銀行
トルコ・リラ建 ゼロクーポン債
55.344年11ヶ月12.93%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

TRY
国際金融公社
トルコ・リラ建 ゼロクーポン債
53.575年4ヶ月12.47%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

ZAR
欧州復興開発銀行
南アフリカ・ランド建 ゼロクーポン債
50.798年7ヶ月8.22%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

ZAR
国際復興開発銀行
南アフリカ・ランド建 ゼロクーポン債
42.7810年1ヶ月8.76%
2018/11/16 9:00時点
詳細計算

【ご参考】割引債の課税方法

割引債(ゼロクーポン債等)の譲渡益と償還差益については、20%(所得税15%、住民税5%)の税率による申告分離課税の対象となります。これにより、上場株式等の譲渡損失及び配当所得との損益通算が可能となるだけでなく、特定口座の対象となります。
特定口座に入れてない割引債は、償還時に償還日までの期間に応じた割引率を適用して源泉徴収されます。

  • 税率については復興特別所得税は考慮しておりません。
  • 本資料に記載された商品等へのご投資には、税金以外に、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。
  • 本資料は法令その他の情報に基づき作成されていますが、今後の改正等により、取扱が変更される場合があります。
  • 金融商品の取引や税務申告等の結果、税務以外に、社会保障制度における取扱に影響が生じ、負担が増加する場合があります。詳細は、市区町村等にお問い合わせください。
  • 上記の説明にかかわらず、お客様固有の状況等に応じて取扱が異なる場合があります。
    個別具体的なケースにかかる税務上の取扱等につきましては、税理士・税務署等にご相談ください。

 投資にあたっての留意点

  • 当サイトは各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
  • お取引の際には、契約締結前交付書面や目論見書等をよくお読みいただき、内容をよくご理解の上、ご自身の判断と責任において行ってください。
  • 当社でお預かりしている外国債券の価格情報等につきましては、当社にお問い合わせください。

 無登録格付について

  • ホームページ上で使用されている格付けについて、信用格付付与者である「ムーディーズ・インベスターズ・サービス(Moody's)」、「S&Pグローバル・レーティング(S&P)」、及び「フィッチ・レーティングス(Fitch)」は金融商品取引法第66条の27の登録を受けておりません。無登録格付けに関する留意点につきましては、無登録格付に関する説明書をご覧下さい。

 外貨建て債券の手数料等について

  • 外貨建て債券を募集・売出し等により、または当社との相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いただきます。
  • 外貨建て債券の売買、償還等にあたり、円貨と外貨を交換する際には、外国為替市場の動向をふまえて当社が決定した為替レートによるものとします。

 外貨建て債券のリスクについて

金融商品市場における相場その他の指標にかかる変動などにより損失が生ずるおそれがあります。

  • 外貨建て債券の市場価格は、基本的に市場の金利水準の変化に対応して変動します。金利が上昇する過程では債券価格は下落し、逆に金利が低下する過程では債券価格は上昇することになります。したがって、償還日より前に換金する場合には市場価格での売却となりますので、売却損が生ずる場合があります。また、市場環境の変化により流動性(換金性)が著しく低くなった場合、売却することができない可能性があります。
  • 金利水準は、各国の中央銀行が決定する政策金利、市場金利の水準(例えば、既に発行されている債券の流通利回り)や金融機関の貸出金利等の変化に対応して変動します。
  • 外貨建て債券は、為替相場(円貨と外貨の交換比率)が変化することにより、為替相場が円高になる過程では外貨建て債券を円貨換算した価値は下落し、逆に円安になる過程では外貨建て債券を円貨換算した価値は上昇することになります。したがって、売却時あるいは償還時の為替相場の状況によっては為替差損が生ずるおそれがあります。
  • 通貨の交換に制限が付されている場合は、元利金を円貨へ交換することや送金ができない場合があります。

債券の発行者または元利金の支払の保証者の業務または財産の状況の変化などによって損失が生ずるおそれがあります。

  • 外貨建て債券の発行者や、外貨建て債券の元利金の支払いを保証している者の信用状況に変化が生じた場合、市場価格が変動することによって売却損が生ずる場合があります。
  • 外貨建て債券の発行者や、外貨建て債券の元利金の支払いを保証している者の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いの停滞若しくは支払不能の発生又は特約による元本の削減等がなされるリスクがあります。
    なお、金融機関が発行する債券は、信用状況が悪化して破綻のおそれがある場合などには、発行者の本拠所在地国の破綻処理制度が適用され、所管の監督官庁の権限で、債権順位に従って元本や利子の削減や株式への転換等が行われる可能性があります。ただし、適用される制度は発行者の本拠所在地国により異なり、また今後変更される可能性があります。
  • 外貨建て債券のうち、主要な格付機関により「投機的要素が強い」とされる格付がなされているものについては、当該発行者等の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いが滞ったり、支払不能が生ずるリスクの程度はより高いと言えます。

債券の発行者等または当該通貨等の帰属する国や地域の政治および経済状況の変化、法令・規制の変更などによって損失が生じるおそれがあります。

  • 外貨建て債券の発行者、保証会社もしくは当該通貨等の帰属する国や地域、または取引市場の帰属する国や地域の政治・経済・社会情勢の変化および法令・規制等の変更やそれらに関する外部評価の変化、天変地異等により、外貨建て債券の価格が変動することによって損失が生じるおそれや、売買や受渡が制限される、あるいは不能になるおそれがあります。また、通貨不安等により大幅な為替変動が起こり、円貨への交換が制限される、あるいはできなくなるおそれがあります。

外貨建て債券のお取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。(金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません)

お取引をされる際は、必ず契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、ご自身の判断でお申し込みください。

 新興国への投資のリスクについて

新興国は、先進国と比べて経済状況、社会制度や基盤が脆弱であると考えられ、政治・経済および社会情勢が著しく変化する可能性があります。
想定される主な変化としては、主に以下のようなものが挙げられます。

  • 政治体制の変化
  • 取引慣行や規制、税制等の社会制度の変更
  • 社会不安の高まり
  • 他国との外交関係の悪化
  • 海外からの投資に対する規制
  • 海外との資金移動の規制

さらに、新興国は、先進国と比べて法制度や社会基盤が未整備あるいは未成熟で、情報開示の制度や習慣等が異なる場合があります。 その結果、投資家の権利が迅速かつ公正に実現されず、投資資金の回収が困難になる場合や、投資判断に当たって正確な情報を十分に得られない可能性があります。 したがって、一般的に、新興国への投資については、先進国への投資に比べて各種リスクの程度がより高いと言えます。


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