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株主優待情報
 
3月の株主優待情報 株主優待って? 株主優待を
手に入れよう!
もうひとつの魅力!
配当金
 
株主優待ピックアップ
− お食事券や割引券、商品のプレゼントなどお得な株主優待銘柄をピックアップしてみました −
コード 銘柄名 権利
確定日
優待内容 最低投資金額
(3/5終値基準)
2284 伊藤ハム

3/31

自社製品
 
1,000株以上 5,000円相当分
 

1,000株
346円

346,000円

4680 ラウンドワン

3/31

施設利用優待券
 
 
500円割引券
クラブカード引換券
100株以上
4枚
2枚
500株以上
8枚
2枚
※500円割引券は、税込1,000円以上の現金清算金額の場合に利用可(一部制限あり)
※クラブカード引換券は、クラブ会員カードと引換(会員カードの更新時にも利用可)
 

100株
563円

56,300円

4756 カルチュア・コンビニエンス・クラブ

3/31

「Tポイント」の贈呈
 
300株以上 2,000ポイント
3,000株以上 5,000ポイント
10,000株以上 10,000ポイント
※TSUTAYA店舗(一部店舗を除く)、TSUTAYA online、ガスト、バーミヤン、ファミリーマート、ブックオフ等にて利用可
 

100株
425円

42,500円

7506 ハウス オブ ローゼ

3/31

自社製品
 
100株以上 3,000円相当分
1,000株以上 10,000円相当分
 

100株
1,304円

130,400円

8815 東急不動産

3/31

各種優待券
(1) リゾートホテル(13施設) 宿泊優待券
(2) ゴルフ場(19施設) 割引優待券
(3) リゾートイン(8施設) 宿泊優待券
(4) アパートメントホテル(12施設) 宿泊優待券
(5) フィットネスクラブ(30施設) 割引優待券
(6) スキー場(7施設) 割引優待券
(7) 東急ハンズ お買物優待券(カード)
(1)
(2)〜(6)
(7)
1,000株以上
4枚
2枚
1枚
(カード)
5,000株以上
6枚
4枚
10,000株以上
8枚
6枚
※(1)〜(5)は半期に1回(3月末・9月末時点の株主が対象)
※(6)は年に1回(9月末時点の株主が対象)
※(7)は年に1回(3月末時点の株主が対象)
 

1,000株
325円

325,000円

9477 角川グループ
ホールディングス

3/31

自社製品
(1)100株以上の株主に、下記のいずれか1セット
  1. 文庫・新書 合計3冊
  2. 単行本 2冊
  3. 文庫・新書 合計2冊 + 単行本 1冊
  4. DVD 1本
  5. 映画鑑賞券 3枚セット
  6. 雑誌定期送付 6ヶ月
(2)1年以上継続保有(100株以上)の株主は、(1)に加えて雑誌定期送付 6ヶ月
※(1)と(2)をあわせて、同一雑誌の年間定期購読とすることも可
 

100株
2,169円

216,900円

参考)各社HPより

※優待の内容は変更もしくは廃止される場合がございます。
※本情報につきましては、正確な情報の掲載に最善の注意を払っておりますが、その内容を保証するものではございません。
お客様ご自身で十分ご注意いただきますようお願いいたします。
 
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■以下、手数料・リスク等についてのご案内
国内株式・現物取引手数料について

手数料は3つのコースがあります。
・一般コースのご案内  ・会員コースのご案内 ・ハイパーアクティブコースご案内
例えば一般コースの場合、最大手数料は2,000円(PC経由/1約定1,000万円超/税込)です。
手数料の詳細は各コースのご案内をご覧ください。

国内株式・信用取引手数料について

手数料は3つのコースがあります。
・一般コースのご案内  ・会員コースのご案内 ・ハイパーアクティブコースご案内
例えば一般コースの場合、最大手数料は1,970円(PC経由/1約定1,000万円超/税込)です。
手数料の詳細は各コースのご案内をご覧ください。

上記はインターネット取引の手数料です。他チャネルでの取引にかかる手数料は以下をご覧ください。
 ◇ コールセンター取引手数料
 ◇ 営業店取引手数料

上場有価証券等のお取引にあたってのリスクについて
  • 上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等(以下「裏付け資産」(※)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • 上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • 上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される(できる)旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。
  • また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。

※裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。


信用取引のリスクについて
信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、信用取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。
  • 信用取引を行うにあたっては、株式相場、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券等の裏付けとなっている株式、債券、不動産、商品等(以下「裏付け資産」(※1)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
  • 信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
  • 信用取引により売買した株券等のその後の値動きにより計算上の損失が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりすること等によって、委託保証金の現在価値が売買代金の25%未満となった場合には、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。
  • 所定の期日までに不足額を差し入れない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉(信用取引のうち決済が結了していないもの)の一部又は全部を決済(反対売買または現引・現渡)される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 信用取引の利用が過度であると金融商品取引所が認める場合には、委託保証金率の引上げ、信用取引の制限または禁止の措置等をとることがあります。
    ※ 詳細は、各取引所で公表されている「日々公表銘柄の指定等に関するガイドライン」及び「信用取引に係る委託保証金の率の引上げ措置等に関するガイドライン」でご確認いただけます。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)

このように信用取引は、お客様の投資した資金に比べて大きな利益が期待できる反面、価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。したがって、信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。


 
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