 |
 |
| |
|
| |
 |
| − お食事券や割引券、商品のプレゼントなどお得な株主優待銘柄をピックアップしてみました − |
| コード |
銘柄名 |
権利 確定日 |
優待内容 |
最低投資金額
(8/27 終値基準 ) |
| 2288 |
丸大食品 |
9/30 |
|
|
| 2897 |
日清食品ホールディングス |
9/30 |
| |
| 100株以上 |
1,500円相当の自社及び自社グループ製品詰合せ |
| 1,000株以上 |
3,500円相当の自社及び自社グループ製品詰合せ |
|
| |
|
|
| 4839 |
WOWOW |
9/30 |
| (1)、(2)のいずれかを選択 |
| |
(1) WOWOW視聴優待
WOWOWに加入されていること、もしくは加入していただくことを条件として、WOWOWの視聴料3ヶ月分に充当 |
| ※ 優待対象となる加入契約の名義は、株主ご本人または同居のご親族に限るものといたします。 |
| ※ 優待対象となる加入契約は、複数契約されている場合でも1件だけとさせていただきます。
|
| ※ 1加入契約につき1優待となり、同一の加入契約で複数名義の優待は適用いたしません。 |
| |
(2) WOWOW関連グッズ
自社の指定する商品の中から希望商品1点を贈呈 |
| |
|
|
| 4951 |
エステー |
9/30 |
| |
| 100株以上 |
1,000円相当の自社製品(年1回) |
| 1,000株以上 |
3,000円相当の自社製品(年2回) |
|
| |
|
|
| 8136 |
サンリオ |
9/30 |
| 自社商品及びサンリオピューロランド、ハーモニーランド共通優待券(パスポート券と同等) |
| 優待券枚数 |
| 100株以上 |
3枚 |
| 1,000株以上 |
4枚 |
| 4,000株以上 |
8枚 |
| 10,000株以上 |
10枚 |
| 50,000株以上 |
12枚 |
| 100,000株以上 |
20枚 |
|
| |
|
|
| 9030 |
アートコーポレーション |
9/30 |
| 保有株式数と保有年数に応じて「選ぶうまいもの便」カタログギフト券を進呈 |
| |
1年未満 |
1年以上 |
| 100株以上 |
3,500円コース |
5,500円コース |
| 2,000株以上 |
5,500円コース |
7,500円コース |
|
| |
|
|
|
| 参考)各社HPより
※優待の内容は変更もしくは廃止される場合がございます。
※本情報につきましては、正確な情報の掲載に最善の注意を払っておりますが、その内容を保証するものではございません。
お客様ご自身で十分ご注意いただきますようお願いいたします。 |
 |
|
|
| |
 |
| まず、証券口座を開設しましょう! |
エイチ・エス証券なら口座管理料無料! |
パソコンや携帯は苦手だけど、
自分のペースで取引したいお客様におすすめです。
 |
手数料重視。
パソコンと携帯を使いこなせるお客様におすすめです。
 |
プロに相談しながら、自分に最適な資金運用をしたい
お客様におすすめです。
 |
|
|
|
■以下、手数料・リスク等についてのご案内
|
|
上記はインターネット取引の手数料です。他チャネルでの取引にかかる手数料は以下をご覧ください。
◇ コールセンター取引手数料
◇ 営業店取引手数料
| 上場有価証券等のお取引にあたってのリスクについて |
- 上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等(以下「裏付け資産」(※)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
- 上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
- 上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される(できる)旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。
- また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。
※裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。 |
| 信用取引のリスクについて |
信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、信用取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。
- 信用取引を行うにあたっては、株式相場、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券等の裏付けとなっている株式、債券、不動産、商品等(以下「裏付け資産」(※1)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
- 信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
- 信用取引により売買した株券等のその後の値動きにより計算上の損失が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりすること等によって、委託保証金の現在価値が売買代金の25%未満となった場合には、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。
- 所定の期日までに不足額を差し入れない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉(信用取引のうち決済が結了していないもの)の一部又は全部を決済(反対売買または現引・現渡)される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
- 信用取引の利用が過度であると金融商品取引所が認める場合には、委託保証金率の引上げ、信用取引の制限または禁止の措置等をとることがあります。
※ 詳細は、各取引所で公表されている「日々公表銘柄の指定等に関するガイドライン」及び「信用取引に係る委託保証金の率の引上げ措置等に関するガイドライン」でご確認いただけます。
- 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)
このように信用取引は、お客様の投資した資金に比べて大きな利益が期待できる反面、価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。したがって、信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。 |
|
|
| |
| 当ページの内容に関しては、万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、将来の結果を保証するものでもございません。またこれらの情報によって生じたいかなる損害についても、本情報提供者は一切の責任を負いません。本画面に掲載されている事項は、証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。投資にあたっての意思決定・最終判断はお客様ご自身でお願いいたします。本画面に表示されている情報を第三者への提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用させることはできません。 |
|
|
|
|
 |