• 【申込手数料】 1千万口未満　2.10％（税込）
  　　　　　　　　　 1千万口以上5千万口未満　1.05％
  　　　　　　　　　 5千万口以上　0.525％
• 【換金（解約）手数料】　ありません。
• 【信託財産留保額】　ありません。
• 【償還優遇制度】　適用あり。（申込手数料の100％を優遇）

• 【信託報酬】
  投資信託財産の純資産総額に対して年率0.945％（税込）を乗じて得た額となります。
• 【その他の費用等】
  上記以外に投資信託財産にかかる監査報酬、売買委託手数料などがあります。なお、その他費用等については、定時に見直されるものや売買条件などにより異なるものがあるため、当該費用および合計額等を表示することができません。なお、投資家の皆様が負担する費用等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご参照下さい。

当ファンドは、公社債や株式など値動きのある証券に投資し、主として株価指数先物取引を積極的に活用します。これらの投資対象証券には、主として次のような性質があり、当ファンドの基準価額を変動させる要因となります。従って、当ファンドは、元本が保証されているものではありません。 以下のリスクは、投資信託説明書（交付目論見書）に記載するものの一部です。詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご参照下さい。

• 【価格変動リスク】
  株価変動リスクとは、株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。当ファンドは、株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の2倍程度となるように調整を行ないますので、株式市場の動きとは反対の方向へ、当ファンドの基準価額は大きく変動します。従って、株式市場が上昇した場合にはその影響を受け当ファンドの基準価額が大きく下落し、株式市場が下落した場合にはその影響を受け当ファンドの基準価額が大きく上昇することになります。 また、当ファンドが取引を行なう株価指数先物の対象である株価指数を構成する株式の発行企業が、業績悪化、経営不振あるいは倒産等に陥った場合には、その企業の株式の価値が大きく減少すること、もしくは無くなることがあり、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
• 【信用リスク】
  信用リスクとは、当ファンドが投資する公社債および短期金融商品の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいいます。一般に債務不履行が発生した場合、または予想される場合には、公社債および短期金融商品の価格は下落します。また、発行体の格付けの変更に伴い価格が下落するリスクもあります。さらに、当該発行体が企業の場合には、その企業の株価が下落する要因となります。これらの影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
• 【金利変動リスク】
  金利変動リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。 また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす場合があり、債券市場のほかに株式市場を通じても当ファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。
• 【流動性リスク】
  流動性リスクとは、有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。当ファンドにおいて特に流動性の低い有価証券等を売却する場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
• 【投資信託に関する一般的なリスク】
  
  • 法令や税制が変更される場合に、投資信託を保有する受益者が不利益を被る可能性があります。
  • 投資信託財産の状況によっては、目指す運用が行なわれないことがあります。また、投資信託財産の減少の状況によっては、委託者が目的とする運用が困難と判断した場合、安定運用に切り替えることがあります。
  • 短期間に相当金額の解約申込みがあった場合には、解約資金を手当てするために組入有価証券を市場実勢より大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、基準価額が下落する要因となり、損失を被ることがあります。
  • 証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化もしくは政策の変更等の諸事情により閉鎖されることがあります。これにより当ファンドの運用が影響を被って基準価額の下落につながる可能性があります。