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当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて主に中国および東南アジアの株式に投資します。これらの投資対象証券には、主として次のような性質があり、当ファンドの基準価額を変更させる要因となります。したがって、当ファンドは、元本が保証されているものではなく、当ファンドへの投資により損失を被る場合があります。
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| ○投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。 |
- 【カントリーリスク】
一般に有価証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制等の要因によって影響を受けます。当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて主に中国および東南アジアの株式に投資します。これらの地域には、先進国に比べ政治、経済、社会情勢などが不安定な国もあり、投資環境の急変により金融市場に混乱が生じる場合があります。その結果、当ファンドの基準価額が予想外に大きく下落したり、運用方針に沿った運用が困難となることなども想定されます。
- 【株価変動リスク】
株価変動リスクとは、株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。当ファンドは、株式を主要投資対象とする投資信託証券を原則として高位に組入れますので、株式市場の動きにより、当ファンドの基準価額は変動します。一般に株式市場が下落した場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、当ファンドが実質的に投資する株式の発行企業が、業績悪化、経営不振あるいは倒産等に陥った場合には、その企業の株式の価値が大きく減少すること、もしくは無くなることがあり、当ファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。
- 【為替変動リスク】
当ファンドまたは当ファンドが組入れる投資信託証券が投資する外貨建証券は、外為変動の影響を受けます。たとえば、投資対象となる有価証券などが現地通貨建てで値上がりした場合でも、当該通貨に対して円高となった場合には、当該外貨建証券の円換算価格は下落することがあります。その場合、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、当ファンドは先進国通貨建以外の外貨建証券に実質的な投資を行なうことから、為替変動リスクが相対的に高くなる場合があります。
- 【信用リスク】
公社債や短期金融商品の信用力の変化や格付けの変更により、債券価額が変動したり、財政難、経営不振、その他の理由により、利息や元本があらかじめ決められた条件で支払われなくなること（債務不履行）があります。信用力の低下、格付けの引き下げ、債務不履行が生じた場合、通常、債券価額は下落し、その結果、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、発行体の格付けの変更に伴い価格が下落するリスクもあります。さらに、当該発行体が企業の場合には、その企業の株価が下落する要因となります。これらの影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
- 【流動性リスク】
有価証券などを売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券などを希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。当ファンドまたは当ファンドが組入れる投資信託証券において、特に流動性の低い有価証券などを売却する場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。一般に、新興国市場は先進国市場に比べ市場規模などが小さく、または法体系や金融インフラが未発達の場合もあるため、市況動向や取引量などの状況によっては、保有株式を市場実勢から期待される価格で売却できない場合があります。
- 【金利変動リスク】
金利変動により債券価額が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす場合があり、債券市場のほかに株式市場を通じても当ファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。
- 【特定の投資信託証券に投資するリスク】
当ファンドが組入れる投資信託証券における運用会社の運用の巧拙が、当ファンドの運用成果に大きな影響を及ぼします。当ファンドの基準価額は、組入れる投資信託証券の関係法人が計算する当該証券の価格などに基づき算出されますが、当該価格などの訂正により当ファンドの基準価額も訂正されることがあります。なお、当該価格などが正確でないことが判明した場合でも、一定基準内であれば訂正は行なわれず、結果として当ファンドの基準価額も訂正されないことがあります。
- 【投資対象ファンドにかかる税制変更リスク】
当ファンドが投資する外国籍投資信託の設定地および当該外国籍投資信託が投資を行なう国において、税制等の変更があった場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
- リスクの詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
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