ニッセイJPX日経400インデックスファンド

つみたてNISA
投信積立
ネット取引専用
ノーロード(買付手数料0円)

基本情報

ニッセイJPX日経400インデックスファンド
日付 2018/4/26
基準価額 12,629 円
前日比 39 円
設定日 2015年1月29日
償還日 無期限
決算日 毎年11月20日
(休業日の場合は翌営業日)
購入時手数料
(税抜)
なし
信託財産
留保額
なし
購入価額 購入申込受付日の基準価額
購入単位 1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
換金単位 1口以上1口単位または1円以上1円単位
委託会社 ニッセイアセットマネジメント株式会社
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社

関連資料

「投資リスク」、「運用管理費用(信託報酬)」等の詳細につきましては、上記の「目論見書」にてご確認ください。
 
分配金受取コース
  • 収益分配金は、税引後、総合取引口座に入金されます。
  • 受取られた収益分配金で同じ銘柄を追加でお買付される際には、所定の購入時手数料をご負担いただくこととなります。
  • 「分配金再投資コース」へ変更することが可能です。

口数買付金額買付
分配金再投資コース
  • 収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
  • ファンドの決算日が再投資分の約定日となります。
  • 「分配金受取コース」へ変更することが可能です。

口数買付金額買付
投信積立
  • 毎月の買付の際に、商品ごとに定められている手数料等がかかります。お客様が指定された振替金額から手数料等を引いた金額で投資信託を買付します。(銘柄毎に、手数料等を含めた買付金額をご指定いただきます。)
  • 振替日に、総合口座振替を選択されている場合には総合取引口座のMRF等が、指定金融機関口座自動引落を選択されている場合には当該指定金融機関口座残高が、買付金額(複数銘柄指定されている場合はその合計買付金額)に満たない場合、当該月における買付は行いません。
積立申込(再投資型)

ファンドの特長

  • 国内の金融商品取引所に上場している株式に投資することにより、JPX日経インデックス400(配当込み)の動きに連動する投資成果をめざします。

    [JPX日経インデックス400とは]
    資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成される新しい株価指数です。
    ◎JPX日経インデックス400は、株式会社日本取引所グループ、株式会社東京証券取引所および株式会社日本経済新聞社が算出します。なお、同指数の起算日は2013年8月30日、基準値は10,000です。
    ◎JPX日経インデックス400は、東京証券取引所の市場第一部、市場第二部、マザーズ、JASDAQのなかから、時価総額、売買代金、ROE(自己資本利益率)等をもとに、算出者が選定した銘柄を算出対象とします。
    ◎JPX日経インデックス400の算出対象数は、原則として400銘柄です。ただし、当銘柄数は、年1回、8月に行われる定期入替時において適用する銘柄数であり、その後の上場廃止等によって、同指数の算出対象数は、一時的に400銘柄を下回ることがあります。
  • 購入時および換金時の手数料は無料です。

分配金実績 (1万口当たり/税引前)

設定来合計 0円
2017/110円
2016/110円
2015/110円

過去のデータ

※上記は直近6期分の分配金実績を表示しています。設定来からの分配金実績は上記「過去のデータ」からご参照ください。

※上記は過去の分配金の実績であり、将来の分配金の支払いおよび金額について保証するものではありません。運用状況により又は分配対象額が少額の場合等には、収益分配が行われないこともあります。

2018/4/26現在

ファンドの目的

「ニッセイJPX日経400インデックスマザーファンド」を通じて、実質的に国内の金融商品取引所上場株式に投資することにより、JPX日経インデックス400(配当込み)の動きに連 動する投資成果を目標に運用を行います。
投資信託のリスクについて

投資信託は、国内外の株式や債券等の値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や運用利回りが保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

当画面は金融商品取引法に基づく開示資料ではなく、また、投資信託の商品性及びリスク等を網羅的に説明するものでもありません。
投資信託は、商品毎に投資対象や運用目的、リスク内容、手数料等の費用が異なります。ご購入の申込みにあたっては『投資信託説明書(交付目論見書)』を必ずご確認の上、ご自身で投資判断をお願いいたします。

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