楽天日本株トリプル・ブル

ポイント

  1. 日経平均株価が10%上昇すると、ファンドの基準価額が約30%上昇します。逆に、日経平均株価が10%下落すると、基準価額は約30%下落します。

  2. 主として国内上場の先物株価指数の買建てを行なうとともに、円建ての短期公社債などに投資します。なお、外貨建資産への投資は行ないません。

  3. 信用取引口座を設けることなく信用取引と同じ空売りと同じ効果を得られるが、保証金や追証といったものはなく、元本以上の損失が出ることはありません。

基本情報

日付 2012/5/16
基準価額 5,651 円
前日比 -315 円
設定日 2009年6月19日
償還日 2014年6月13日
決算日 毎年6月15日
(休業日の場合は翌営業日)
買付手数料
(税込)
受渡金額が
 5千万円未満 ・・・ 約定金額の2.10%
 5千万円以上 ・・・ 約定金額の1.05%
信託報酬 純資産総額に対し年率 0.9765%
解約手数料 なし
設定来高値 14,521 円(2010/4/5)
設定来安値 4,685 円(2011/11/24)
申込価額 取得申込受付日の基準価額
申込単位 1万口以上1万口単位
または 1万円以上1円単位
委託会社 楽天投信投資顧問株式会社
受託会社 住友信託銀行株式会社

※お申込締切時間は14:30です。

※弊社では当該商品のスイッチングは取り扱っておりません。

関連資料

基準価額と純資産の推移

2012/4/20現在

トータルリターン

6ヶ月 1年 3年
30.2% -7.4% -
2012/4/20現在

直近6ヶ月の分配金実績

決算日 分配金 落基準
2011/6/15 0円 7,815円
2010/6/15 0円 9,058円
     
     
     
     
2012/4/20現在

運用方針

  1. わが国の株価指数を対象とした先物取引(以下「株価指数先物取引」といいます。)を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね3倍程度となることを目指して運用を行ないます。
  2. 追加設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。ただし、資産が純増する場合で、その額が当日の純資産総額を超えている(純資産が倍増以上となる)場合は、原則としてその超過分は翌営業日に対応します。
  3. 決算日は原則として、毎年 6 月 15 日(ただし、休業日の場合は翌営業日)とし、毎決算時に「収益分配方針」に基づいて分配を行ないます。ただし、必ず分配を行なうものではありません。

投資リスクについて

投資信託はリスク商品であり、投資元本は保証されておりません。また収益や投資利回り等も未確定の商品です。下記はファンドのリスクの一部をご説明したものです。詳しくは、投資信託説明書(目論見書)の「投資リスク」をご参照ください。
 
「楽天日本株トリプル・ブル」は株価指数先物取引を積極的に活用します。したがって、日々の基準価額の値動きが非常に大きく変動する性質があります。
  1. 価格変動リスク
    株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。株式の発行企業が、業績悪化、経営不振あるいは倒産等に陥った場合には、その企業の株式の価値が大きく減少することがあり、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
  2. 金利変動リスク
    金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす場合があり、債券市場のほかに株式市場を通じてもファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。
  3. 信用リスク
    公社債および短期金融商品の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる(債務不履行)リスクをいい、これらの影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
  4. 流動性リスク
    有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。特に流動性の低い有価 証券等を売却する場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
  5. 目標とする投資成果が達成できないリスク
    ・株価指数先物取引と株式市場全体の値動きが一致しない場合
    ・運用資金増減に対応するために行なった株価指数先物取引の約定価格と終値に差が生じた場合
    ・株式市場の大幅な変動や急激な変動などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合
    ・先物の限月交代に対応する場合のロールオーバー・コストの発生
    ・キャリー・コストの影響
  6. 目標とする投資成果が達成できないリスク
    ・先物市場において取引規制が行なわれた場合
    ・運用資金(ファンドの純資産総額)が少額の場合
    ・委託証拠金の水準が一定以上に引き上げられた場合
    ・株式市場の大幅な変動や急激な変動などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合
 
 
本情報は金融商品取引法に基づく開示書類ではございません。ご購入にあたっては、当社まで目論見書をご請求いただき、内容をご確認の上、ご自身で投資判断をお願いいたします。
投資信託は、株式や債券を投資対象としています。そのため、組入れている株式や債券の値動きや発行体の信用状況の悪化等により基準価額が下落し、損失を被ることがございます。更に、外貨建投資信託及び外貨建の株式や債券等を投資対象としている投資信託については、為替相場の変動により損失を被ることがございます。(金融商品販売法に係る重要事項のご説明)
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【集計期間】2012/4/1 〜 2012/4/30
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