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人気のある投資商品といえば『日経225mini』です。
『日経225mini』とは、おなじみの日経平均株価(日経225)を対象にした株価指数先物取引です。


― 日経225miniの特徴 ―
  1. 将来の特定の日に
  2. 日経平均株価(日経225)の100倍を
  3. 現時点で取り決めた値段(約定値段)で売買することを約束する。
『日経225mini』が取引されるようになる前から『日経225先物取引』は取引されていましたが、『日経225先物取引』は日経平均株価(日経225)の1,000倍からの単位でしか取引ができず大きな取引しかできなかったため、取引しているのは法人投資家がほとんどでした。

それが、『日経225mini』では『日経225先物取引』の1/10単位の100倍から取引できるので、個人投資家の人気商品となっています。また、株式投資のように売買代金を全額用意しなければならないのではなく、定められている証拠金を担保で差入れれば取引ができるので、少ない資金で大きな取引ができるのも魅力です。

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お得な手数料

  エイチ・エス証券の『先物・オプション』『日経225mini』手数料は業界最低水準です!お手軽にお取引ができます。

 

日経225先物取引  日経225mini

オプション取引

手数料(税込)

約定代金×0.00525%

約定代金×0.63%(下限525円)



例えば・・・日経225miniを7,500円で1枚新規建した場合の手数料
  7,500円×100倍(売買単位)×0.00525%×1枚=39円(税込)




いつでもどこでも取引できる
エイチ・エス証券ならパソコンからはもちろん、
モバイルからでもお取引いただけます。
いつでもどこでも売買のタイミングを逃しません。
パソコンでもモバイルでも手数料がお得!


便利な情報サービス
 
マーケットボックス
リアルタイム配信の株価情報に注文機能を搭載した高機能株価ツールです。
225先物個別時価、日経225OP一覧、SQ一覧等の先物・オプション相場がご覧になれます。
利用料金は無料です。
マーケットナビゲーター
プロフェッショナルな情報ツールを求める投資家の方々のためにデザインされた、国内最強レベルのトレード・サポートツールです。
マーケットナビゲーターでは、先物・オプション取引に関して以下の情報がご覧いただけます。
●日経225先物、日経225miniの現在値
●オプションプレミアムの現在値
●日経225先物、日経225miniのチャート
●オプションプレミアムのチャート
●スプレッドチャート
●損益分析

利用料金は3,150円(税込)/月となります。

会員コースのお客様はその他の有益情報とともに無料でご利用いただけます。(会費別途必要)

 

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キャンペーン情報
 
日経225先物取引(ラージ) ラージ割
  新規口座開設から最大で6ヶ月手数料実質無料(キャッシュバックします!)
   重要事項ご説明
   
日経225先物(ラージ&mini) 寄割
  「寄割」実施日の9時00分〜9時59分(取引画面内に表示される「約定時間」)の間の新規建て成行注文は当該手数料全額キャッシュバック
   重要事項ご説明
     
小冊子「日経225ミニの全て」全員にプレゼント中!
  日経225miniを取引するのに必要な基礎知識が、 一冊に詰まっています。
“先物とは何か”から始まり証拠金、損益、リスク、税金等々・・・
実際お取引をされる前に、必ず目を通しておきたい一冊です。
(34ページ オールカラー 非売品)
日経225ミニの全て


『先物・オプション』取引概要

日経225先物取引

日経225mini

オプション取引

取扱商品

大阪証券取引所
日経平均株価(日経225)先物取引の直近2限月

大阪証券取引所
日経225mini先物取引の全限月(2限月)

大阪証券取引所
日経平均株価(日経225)オプション取引の直近4限月

注文時間

0:00〜2:00
5:00〜15:10
17:00〜24:00(翌日注文分)

注文の種類

新規建注文 (売、買)、 返済注文 (売、買) 
注文形態 :
指値、 成行、 寄付指値(指値+寄付)、引け指値(指値+引け)、寄付成行(成行+寄付)、引け成行(成行+引け)、不成(指値+不成)
※執行条件を“なし”とすると、成行注文、指値注文として発注してから注文期限(当日・週中)までの注文となります。
※執行条件を指定すると、当日限りの注文となります。

取引証拠金

・当社基準必要証拠金所要額 
= (取引所基準SPANリスク×1.4倍) − ネットオプション価値の総額
・当社基準維持証拠金所要額
= (取引所基準SPANリスク×1.2倍) − ネットオプション価値の総額
日経225miniの証拠金所要額は、日経225先物取引証拠金所要額の1/10です。
証拠金については、日経225miniと日経225先物取引間にて リスク相殺します。

建玉制限

売建:50枚、買建:50枚

売建:50枚、買建:50枚

売建:50枚、買建:1,000枚

 
 
 
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先物・オプション及び日経225miniをお取引いただくためには、総合取引口座開設完了後、先物・オプション取引口座をご開設いただくようになります。尚、先物・オプション取引口座開設に際しては、当社で審査を行わせていただきます。
 
     
 
指数先物取引の手数料について

手数料(税込)の計算式は下記のとおりです。

  • 約定代金×0.00525%
    例)日経225先物取引を13,000円で1枚新規建した場合、手数料は682円
指数オプション取引の手数料について

手数料(税込)の計算式は下記のとおりです。

  • 約定代金×0.63%   (※但し最低手数料は525円)
    例) プレミアム価格:200円で1枚新規建した場合、手数料は1,260円
指数先物取引のリスクについて
指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。
  • 市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されせん。
  • 指数先物取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
  • 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため、証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)
指数オプション取引のリスクについて

指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。また、指数オプションは、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)
指数オプションの買方特有のリスク
  • 指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。
指数オプションの売方特有のリスク
  • 売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
  • 売方は、指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
  • 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため、証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
  • 売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、権利行使価格と最終清算数値(SQ値)の差額の支払いが必要となりますから、特に注意が必要です。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。(クーリング・オフの対象にはなりません。)
 
     
 
当社の概要
商号等 エイチ・エス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第35号
本店所在地 東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー27F
加入協会 日本証券業協会 社団法人金融先物取引業協会
資本金 30億円(平成21年3月31日現在)
主な事業 金融商品取引業
設立年月 2006年9月28日
連絡先 03-4560-0233(コンプライアンス統括部)又はお取引のある支店にご連絡ください。
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