インターネット取引 − 取引ルール −

現物取引 現物取引 IPO 立会外分売
信用取引 先物オプション 個人向け国債 先物オプション

信用取引

信用取引トップ 取扱市場・取扱銘柄 金利・諸経費 委託保証金
代用有価証券 決済期限 追加保証金（追証） 追加担保
不足金の発生 注文・建株 空売り規制 二階建て取引
品受・品渡 分割 配当 建株の引継ぎ
増担保銘柄 包括再担保契約 取引残高報告書 利用制限
一般信用取引            

取扱市場・取扱銘柄

取扱市場・取扱銘柄

エイチ・エス証券では「制度信用取引」と「一般信用取引」を取り扱っております。
信用取引口座の申込の際は、必ず取引ルール、約款・規定集をご確認ください。
一般信用取引 制度信用取引
東証（マザーズを含む）
大証（ヘラクレスを含む）
名証（セントレックスを含む）
ジャスダック証券取引所
札幌証券取引所（単独上場銘柄のみ、アンビシャス含む）
福岡証券取引所（単独上場銘柄のみ、Q-board含む）
の全銘柄
（各取引所規制銘柄、監理銘柄・整理銘柄及び当社規制銘柄を除く）
東証（マザーズを含む）
大証（ヘラクレスを含む）
名証（セントレックスを含む）
ジャスダック証券取引所
札幌証券取引所（単独上場銘柄のみ、アンビシャス含む）
福岡証券取引所（単独上場銘柄のみ、Q-board含む）
が選定する制度信用銘柄
（各取引所規制銘柄、監理銘柄・整理銘柄及び当社規制銘柄を除く）
国内株式・信用取引手数料について

手数料は3つのコースがあります。
・一般コースのご案内　　・会員コースのご案内　・ハイパーアクティブコースご案内
例えば一般コースの場合、最大手数料は1,970円（PC経由/1約定1,000万円超/税込）です。
手数料の詳細は各コースのご案内をご覧ください。
信用取引のリスクについて
信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、信用取引の開始にあたっては､下記の内容を十分に把握する必要があります。
  • 信用取引を行うにあたっては、株式相場、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券等の裏付けとなっている株式、債券、不動産、商品等（以下「裏付け資産」（※１）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
  • 信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
  • 信用取引により売買した株券等のその後の値動きにより計算上の損失が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりすること等によって、委託保証金の現在価値が売買代金の25％未満となった場合には、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。
  • 所定の期日までに不足額を差し入れない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉（信用取引のうち決済が結了していないもの）の一部又は全部を決済（反対売買または現引・現渡）される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 信用取引の利用が過度であると金融商品取引所が認める場合には、委託保証金率の引上げ、信用取引の制限または禁止の措置等をとることがあります。
    ※　詳細は、各取引所で公表されている「日々公表銘柄の指定等に関するガイドライン」及び「信用取引に係る委託保証金の率の引上げ措置等に関するガイドライン」でご確認いただけます。
  • 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。（クーリング・オフの対象にはなりません。）

このように信用取引は、お客様の投資した資金に比べて大きな利益が期待できる反面、価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。したがって、信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。